視聴率という空虚な数字に大金をつぎ込む企業は馬鹿だ!


テレビカメラ
ドラマ「デスノート(日本テレビ)」第五話の視聴率が8.2%で自己最低を記録したらしい。「展開や設定がおかしい」という批判がSNSでは多く見られるが、これはマンガやアニメ原作の宿命かもしれない。
しかし、まあ私からすれば8.2%でも頑張ってるほうではないかと。昨今はチャンネル数増加によるテレビ局の争いにだけに止まらず、低年齢層の夜間外出やネット・ゲームもライバルとなっているわけで。力道山の勇姿をみようと全国民がテレビにかじりついた時代とは違うし、巨人大鵬卵焼きでもない時代。
同時間帯での多様な行動選択肢のなかでひとつのドラマが8%も占める。テレビ以外のコンテンツでは1%を占めるのも難しいだろう。

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批判的視聴という新たな選択肢

一昔前までテレビと言えば尊敬されるスターを見るためのものであった。そして尊敬されないような人間はテレビから遠ざけられていた。
これが昨今では、炎上しそうなタレントや問題発言をする過激な人物がテレビに出演する機会が増えている。これは「怖いもの見たさ」「世間の鬱憤を晴らす代弁者」として受け入れられるケースと、もう一方では「批判的視聴」で視聴率が上がる傾向にあるからではないだろうか?
近年はブログやSNSが一般個人に普及。これにより個人の「批判」が可視化され共有されるようになった。SNSで「批判」を発信するために、あえて“嫌い”な番組を視聴することは珍しくない。
報道ステーション(テレビ朝日)やサンデーモーニング(TBS)などはこの批判的視聴で視聴率を稼ぎ、スポンサーを募っている代表格。報道ステーションに至っては左翼も右翼も敵に回し、一挙両得状態。この「批判的視聴」がCM効果にどう影響しているかが問題で、単純に視聴率が高くてもその視聴の大半が「批判的視聴」であった場合、番組スポンサーまでが巻き込まれ、批判されたり商品や企業イメージがダウンするかもしれないからだ。
好意的な視聴であっても、この辺りの効果測定が難しいテレビCMを連発してる企業って、費用対効果という言葉を知らないのかな?と疑ってしまいます。

この「視聴率」という空虚な数字をめぐり、大企業がメディアへ資金を注ぐ込むという構図で潤う人がいれば、いくらかは日本経済への好影響もあるのかもしれない。サービスや商品が売れるかどうかも判らないのに「視聴率」という魔法の言葉で企業が資金提供してくれるなんて夢のような話です。
にもかかわらず、テレビ局の経営状況は火の車である。
広告効果を測定する有効な手段さえ発案されれば、視聴率至上主義など一気に崩壊し狂態以前とした体制のメディアは消え去ることになるかもしれない。

【引用前に必ず確認してください】

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